津波エリアにおいては、地上設備より地下設備の被災率は低いことが確認できた。象徴的な被災事例として、通信管路を添架した道路橋自体の流出が挙げられるが、今後、津波の影響を考慮して構築される道路橋への添架や、津波の影響を受けない地域へのルート変更、また、必要な箇所においては、河川下越しの推進工法による地下設備の構築などが対策として考えられる。