東北地方太平洋沖地震の作用を受けた通信埋設管の被災分析

(2)一般区間及び橋梁区間と36領域及び非36領域にデータをそれぞれ分離して被害率の特徴を把握した結果、a)橋梁区間の方が一般区間より被害率が高いこと、b)36領域のデータの方が非36領域より被害率が高いこと、c)管種VとSAの被害率は非36領域、36領域及び一般区間、橋梁区間全てにおいて高い数値を示すこと、d)亘長が100m以上、さらには200m以上と管路が長い場合には被害を受けやすくなること、e)1985年以前の埋設管は継手部分が耐震補強されていないため被害率が相対的に高いこと、f)1985年以降に導入された管種で継手部分が耐震補強されている、または、耐候性が施されている管種(PL-PS・UCPS、P-V)の被害率は他の管種(I、PS・S、SA、V)より被害率が低いこと、g)微地形に関しては、河川による堆積や浸食によって形成された地形で地盤が相対的に弱い沖積平野、特に谷底低地、後背湿地及び三角州・海岸低地において被害率が高く、また、人工的に形成された埋立地・干拓地でも被害率が高いこと、がそれぞれ明らかになった。

作成日:
2018/04/16 
作成者(論文:筆頭著者,報告書:発行機関):
庄司 学 
フェーズ:
直後・初動期 
対象:
企業・学術機関 
カテゴリ:
地震動 
場所:
その他・非該当 
区分:
論文 
掲載誌名:
日本地震工学会論文集  
掲載巻ページ:
Vol. 16 No. 3 
出版者:
地震工学会 
災害種別:
東日本大震災 
関連する学術論文・資料等
  • 日本地震工学会論文集
関連URL
登録者の他の教訓(コンテンツ)