(11)多数の津波被災者の行動調査を行う場合には、まずWeb調査やポスティング調査で悉皆的な調査を行い、その結果から詳しく調査すべき課題を抽出して傾聴ヒヤリングを設計し実施することが一般的と言えよう。合同調査(山田・石巻)の石巻市における調査はその逆をたどったが、先行したヒヤリング調査により被災者と話し込むことで実態を早期に聞き取ったことが、調査メンバーの認識を高め、その後の調査と分析を遂行する力となった。調査団が任意参加で構成され、時間や経費の制約がある中で調査を進めるケースでは後者が適する場合もあると考えられる。