以上の知見の多くは、既往の報告および研究結果を踏襲する内容であり、2011年東北地方太平洋沖地震における茨城県内の公立学校施設の被害状況の傾向でも、十勝沖、宮城県沖地震および兵庫県南部地震等での被害傾向と同様であったと言えよう。本報告では、3,000棟余りの建物の全数調査を目標として整理を行えたことで、将来の被害予測や被害軽減に結び付く検討に資するものとなり得ると考えている。