東北地方太平洋沖地震発生直後における大学生の帰宅行動の実態と分析

また、帰宅開始選択モデルによって、「一斉帰宅の抑制」を実現するための具体的な方策について検討した。グループで行動することで、帰宅開始選択確率が下がる。今後は、会社や教育機関などは、地震の際には人々を留まらせることを徹底させるとともに、帰宅者一人一人にグループでの行動を促すことが必要となる。また、帰宅者はグループでの行動の重要性を認識することが大切である。

作成日:
2018/04/16 
作成者(論文:筆頭著者,報告書:発行機関):
石川 大輝 
フェーズ:
直後・初動期 
対象:
住民 
カテゴリ:
帰宅困難者 
場所:
市街地 
区分:
論文 
掲載誌名:
都市計画論文集 
掲載巻ページ:
Vo.l.47 No.3 2012 
出版者:
日本都市計画学会 
災害種別:
東日本大震災 
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