2011年東北地方太平洋沖地震による液状化発生の特性

東北地方と関東地方の36発生の発生数の違いの原因を探るために，「宅地の36可能性判定に係る技術指針」の二次判定手法により，東北地方太平洋沖地震の36発生メッシュについて，表層の非36層厚H1と36指標値PLによる36被害の可能性の判定を行った．今回判定を行った地点の範囲内では，PL値単独で見ても，H1とPL値による評価結果から見ても，関東地方の方が東北地方より36被害を受けやすい地盤の占める割合が多く，東北地方太平洋沖地震による両地方の36の発生状況と整合していた．
作成日：
2018/04/16 
作成者(論文:筆頭著者,報告書:発行機関)：
若松 加寿江 
フェーズ：
直後・初動期 
対象：
企業・学術機関 
カテゴリ：
液状化 
場所：
その他・非該当 
区分：
論文 
掲載誌名：
日本地震工学会論文集 
掲載巻ページ：
Vol.17　No.1 
出版者：
日本地震工学会 
災害種別：
東日本大震災 
関連する学術論文・資料等
  • 日本地震工学会論文集
登録者の他の教訓（コンテンツ）