たとえば、近い将来、起きると予想されている東南海・南海地震のような広域災害をイメージした場合には、「東京中心・垂直統合」の構造が、かえって不利に働くことも十分に考えうる。九州・四国・関西・中部・関東などが同時に被災すれば、容易に中枢機能が麻痺する危険性も高まり、どの地点のどの危機を優先して伝えればよいか判断できない事態を招くおそれもある。従来のフォーマットを補完･補強するためにも、「ローカル発・ローカル向け」（もしくは、ブロック圏発・ブロック圏向け）のメディアに、適宜、主導権を渡すことができる地域自律型の仕組みも充実化しておき、ローカリティ豊かな危機感を形成できるような「新たなフォーマット」をも準備しておいたほうが、全体のリスクを低減することにつながるのではなかろうか。