通行可能な道路の情報は有用である一方、一般車両がそれらの路線に集中することが想定される。したがって、特に災害直後の緊急対応時には、プローブカー情報が必ずしも安全な走行を担保した情報ではないことを踏まえると、このような情報を緊急通行車両に対してのみ公開するなどの配慮が必要となろう。道路管理者や警察に加えて、自治体、消防やライフライン事業者などの防災関係機関がプローブカー情報を共有することにより、災害時における迅速な道路状況の把握とそれに基づく災害対応が可能となることが期待される。