東日本大震災後における大学の対応に関する調査-首都直下地震への効果的な対策を目指して-

首都直下地震時には膨大な数の帰宅困難者が生じる可能性があり,これらに対応するためにもまずは建物の安全性の確認が重要である。

作成日:
2018/04/16 
作成者(論文:筆頭著者,報告書:発行機関):
大原 美保 
フェーズ:
直後・初動期 
対象:
住民 
カテゴリ:
事業継続計画(BCP) 帰宅困難者 
場所:
その他・非該当 
区分:
論文 
掲載誌名:
地域安全学会論文集 
掲載巻ページ:
№18 
出版者:
地域安全学会 
災害種別:
東日本大震災 
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