東日本大震災後における大学の対応に関する調査－首都直下地震への効果的な対策を目指して－

震度が大きくなると，大学LANやメールサーバーが停止する可能性が高くなるため，これらが停止した場合にも学生や教職員の安否確認ができる体制の整備も必要である。
作成日：
2018/04/16 
作成者(論文:筆頭著者,報告書:発行機関)：
大原 美保 
フェーズ：
直後・初動期 
対象：
企業・学術機関 
カテゴリ：
木造住宅 安否確認 
場所：
その他・非該当 
区分：
論文 
掲載誌名：
地域安全学会論文集 
掲載巻ページ：
№18 
出版者：
地域安全学会 
災害種別：
東日本大震災 
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