東日本大震災後における大学の対応に関する調査-首都直下地震への効果的な対策を目指して-

重要業務継続に関わる建物への優先的な自家発電設備の配備が重要である。この際,東日本大震災以降の計画停電で国立大学の46%および私立大学の52%で停電したキャンパスがあったことを踏まえ,これらの教訓を活かした計画策定が重要である。

作成日:
2018/04/16 
作成者(論文:筆頭著者,報告書:発行機関):
大原 美保 
フェーズ:
直後・初動期 応急復旧期 
対象:
企業・学術機関 
カテゴリ:
事業継続計画(BCP) 
場所:
その他・非該当 
区分:
論文 
掲載誌名:
地域安全学会論文集 
掲載巻ページ:
№18 
出版者:
地域安全学会 
災害種別:
東日本大震災 
関連する学術論文・資料等
  • 地域安全学会論文集
登録者の他の教訓(コンテンツ)