マンション住民の地震発生後の避難行動とその要因に関する研究―平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震における仙台市マンション住民を事例として―

地震当日から必要になる物品の備蓄が住民の自立を支える傾向にあることは,備蓄という定番の対策が,避難所の容量不足という新しい課題に対しても有効に働く可能性があることを示している

作成日:
2018/04/16 
作成者(論文:筆頭著者,報告書:発行機関):
吉森 和城 
フェーズ:
直後・初動期 
対象:
住民 
カテゴリ:
木造住宅 避難所 
場所:
その他・非該当 
区分:
論文 
掲載誌名:
地域安全学会論文集 
掲載巻ページ:
№18 
出版者:
地域安全学会 
災害種別:
東日本大震災 
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