同じ建物に対する二種類の調査の混同を防ぐためには,調査結果のみを住宅に貼り残すのではなく、各々の調査の目的や調査結果が意味することを記載した情報をあわせて残しておくことや,避難所での説明会の開催,生活再建支援のためのパンフレットへの記載など,これまで以上に積極的な情報提供を行っていくことが不可欠と考えられる。