東日本大震災における電気通信土木設備の被害状況に関する考察

その他のエリアにおいては、被災率は低いものの、橋台背面の盛土沈下に伴う被災率が高いことが確認できた。路面変状の確認できない区間でも、旧規格設備のうち、特に古い設備は損傷している可能性が高いことが確認できた。また、震度階が大きいほど被災率が高くなること、ゆれやすさマップの計測震度増分が高いと被災率が高くなることが確認できた。新設する設備に対しては、現行の耐震対策を引き続き実施するとともに、ケーブルが収容されている旧規格設備に対しては、計画的に新たな耐震対策を実施していく必要がある。

作成日:
2018/04/16 
作成者(論文:筆頭著者,報告書:発行機関):
山崎 泰 
フェーズ:
直後・初動期 
対象:
その他・非該当 
カテゴリ:
耐震化 
場所:
その他・非該当 
区分:
論文 
掲載誌名:
日本地震工学会論文集 
掲載巻ページ:
Vol.12, No.5 
出版者:
地震工学会 
災害種別:
東日本大震災 
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