首都直下地震によりインフラ等の制約がある場合においても社内待機を徹底するためには、既往の文献(例えば、新宿区(2009))にもあるとおり、水・食料等に加えて、空調や上下水道の停止を想定した防寒具や簡易トイレ等の備蓄品も必要となる。